令和5年11月16日(木)～12月8日(金)、オンライン(Zoom)および一部対面にて、岐阜ジョイント･ディグリーシンポジウム2023を開催しました。本年度で5回目となる本シンポジウムは、海外大学と国際共同学位を授与するジョイント･ディグリープログラム(JDP)の推進のため、JDP実施に係る様々な課題や将来の展望について議論する場となります。今年度も、東海国立大学機構主催の｢東海国立大学機構JDPシンポジウム｣、岐阜大学主催の｢学術セッション｣および｢産官学金連携セッション｣の3部構成で行いました。

　11月16日、17日に開催された｢学術セッション｣では、｢持続可能な地域開発；SDGsとその先に向けて｣と題し、インド工科大学グワハティ校、国立工科大学カルナータカ校(インド)、京都大学、北海道大学、名古屋大学および本学から計10名の登壇者が食品科学、防災、エネルギー等関連分野の最先端の研究報告を行いました。

　12月7日に開催された｢東海国立大学機構JDPシンポジウム｣では、｢地球課題を解決する人材育成を目指すジョイント･ディグリー ～教育研究の国際化と地方創生～｣と題し、小林 洋介 文部科学省高等教育局 参事官(国際担当)による基調講演の後、3名のJDP修了生･現役生からの留学体験メッセージ動画が紹介されました。パネルディスカッションでは、名古屋大学、筑波大学および本学が各大学の取り組みを共有するとともに、学生確保や修了生の社会での活躍等について、文部科学省 小林 参事官も含めた意見交換を行いました。

　翌日12月8日には｢産官学金連携セッション｣が岐阜大学講堂で開催され、オンラインでも配信されました。本セッションは｢岐阜大学シンポジウム｣としても開催され、岐阜大学グローカル推進機構の取り組み報告に続き、｢脱炭素社会実現へのグローカルな取り組み｣および｢インド竹資源の産業化取り組み状況｣と題した2部構成のパネルディスカッションを行いました。地域を代表する企業･団体からの10名の登壇者に加え、2名の本学教員により、地球課題解決を目指す技術･活動報告と意見交換が行われました。また別会場(工学部 111番教室)では、東海地域を中心とした25社の企業･団体によるブース展示が行われ、地元企業と留学生が交流する姿も見られました。

　今回のシンポジウムは、｢東海国立大学機構JDPシンポジウム｣が75名、学術セッションが92名、産官学金連携セッションが128名、延べ295名の参加者が国内外からありました。今後も同シンポジウム開催等の活動を通じ、JDPを中軸とした地域の国際化推進に貢献していきます。

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  本学 海老原 教授による発表(12/7シンポジウム)

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  ブース展示(12/8)

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