岐阜ジョイント・ディグリーシンポジウム2022を開催しました

令和4年11月30日(水)~12月1日(木)、オンライン(Zoom)及び一部対面にて、岐阜ジョイント・ディグリーシンポジウム2022を開催しました。本年度で4回目となる本シンポジウムは、東海国立大学機構JDPシンポジウム(以下、THERS JDPシンポジウム)を東海国立大学機構(以下、東海機構)が、学術セッション及び産官学金連携セッションを岐阜大学グローカル推進機構がそれぞれ主催となり開催しました。

THERS JDPシンポジウムでは、「共創の場としてのジョイント・ディグリー ~教育研究の国際化と地方創生~」をテーマに、松尾 清一 東海国立大学機構長からの開会挨拶の後、渡辺 栄二 文部科学省高等教育局参事官(国際担当)による基調講演「ポストコロナ時代の国際的な学生・大学間交流について」、河合 真衣 経済産業省通商政策局南西アジア室総括補佐による講演「高度外国人材の活用について―JDと産業界での連結について」のほか、JDP修了生によるビデオメッセージの配信があり、その後の「JDによる社会で活躍する高度人材育成」と題したパネルディスカッションでは、JDPの多様な取り組みや諸課題、展望等について情報を共有するとともに、高度人材育成の考え方や出口戦略、社会での活躍について意見交換しました。

学術セッションでは、「持続可能な地域開発;SDGsとその先に向けて」をテーマに、脱炭素社会に向けたバイオマス活用技術について、インド工科大学グワハティ校、マレーシア国民大学、京都大学および東京大学から発表がありました。

産官学金連携セッションでは、第1セッションは「SDGs対応の紹介」、第2セッションは「インド事業と脱炭素」をテーマに国内の産業界・金融関係者、行政関係者、大学関係者の間でパネルディスカッションを行い、グローカル活動の推進を目指し、SDGsおよびカーボンニュートラルからのアプローチを行いました。

今回のシンポジウムは、THERS JDPシンポジウムが84名、学術セッションが43名、産官学金連携セッションが84名、延べ211名の参加者があり、内容の濃い大変有意義なシンポジウムとなりました。

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    THERS JDPシンポジウム

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    学術セッション

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    産官学金連携セッションの様子

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