令和2年12月8日（火）～9日（水），オンライン（Zoom）にて，岐阜ジョイント・ディグリーシンポジウム2020を開催しました。昨年度に続き２回目となる本シンポジウムは，東海国立大学機構（以下，東海機構）主催で12月8日午前のメインシンポジウムを，岐阜大学グローカル推進機構主催で12月8日午後の学術セッション及び12月9日午後の産官学金連携セッションを開催しました。
メインタイトルを「ポストコロナ時代のジョイント・ディグリー」，サブタイトルを「教育研究の国際化と地方創生」としたメインシンポジウムでは，まず，松尾清一東海機構機構長から開会の挨拶があり，東海機構ではジョイント・ディグリープログラム（以下、JDPという）を10専攻設置しており、全国の約４割を占めていることなどが紹介されました。
続いて，杉山誠東海機構理事の司会により植松美彦グローカル推進機構長から本学が実施している４つのジョイント・ディグリープログラム（以下、JDPという）の現状と展望について講演があり，海老原章郎応用生物科学部教授及び久米徹二工学部教授からそれぞれ国際連携食品科学技術専攻（修士）におけるグローカル産業人育成について及びJDPを中軸とする国際共同研究の活性化についての講演がありました。
また，本学のJDPのパートナー大学であるインド工科大学グワハティ校のティー・ジー・シータラム学長及びマレーシア国民大学のモハマド・マルズキ・ビン・ムスタファ学長からのシンポジウム開催を祝うビデオメッセージがそれぞれ上映されました。
その後，伯井美徳文部科学省高等教育局長によるポストコロナ時代の国際教育交流の現状と課題，それらを踏まえた施策，具体的事例等についての基調講演が行われました。
続いて，川北一人名古屋大学国際担当副総長から名古屋大学が展開するJDPについての講演が行われました。
そして，植松グローカル推進機構長を座長として高木真人京都工芸繊維大学・チェンマイ大学国際連携建築学専攻長，清水和哉筑波大学国際連携持続環境科学専攻准教授及び佐藤邦明文部科学省高等教育局主任大学改革官が加わりJDPの目指すものを考慮しながら，そのメリットや課題，発展性などについて議論が行われました。
ディスカッションの最後に，全国のJDP設置大学等による協議会の設立の提案が植松グローカル推進機構長からなされ，佐藤主任大学改革官からも全面的に協力したい旨発言がありました。
閉会にあたり森脇久隆東海機構大学総括理事・副機構長から，協議会を立ち上げたうえで文部科学省の支援を得ながらJDPが日本に広がっていくよう先端的な国際交流の一端を担っていきたい旨挨拶がありました。
午後に行われた学術セッションでは，小山博之グローカル推進機構副機構長を座長に「持続可能な地域開発のためのグローカル化推進」をタイトルとして地域がそれぞれ持つ構想，地域開発計画や地域産業による環境に配慮したスマートテクノロジーの事例などの共有や意見交換が行われ，岐阜大学のほかインド工科大学グワハティ校，マレーシア国民大学，京都大学及び東京都立大学からの講演者による発表が英語により行われました。
翌日の産官学金連携セッションでは，「国際連携ジョイント・ディグリーを基軸とする地方創生」をタイトルとして学術セッションで紹介された研究に関連した産官学金による諸活動の紹介及び情報共有が国内の産業界・金融関係者，行政関係者，大学関係者の間で行われました。
今回のシンポジウムは，メインシンポジウムが166名，学術セッションが81名，産官学金連携セッションが78名，のべ325名の参加となり、JDPを様々な角度から取り上げた大変有意義なシンポジウムとなりました。
文部科学省高等教育局 伯井局長による発表資料はこちら
メインシンポジウムの参加者
学術セッションの参加者
産学官金連携セッションの参加者
